1年間でKACCOが対応した相談内容の抜粋から、文化芸術関係者が抱えるさまざまな問題を体感的に認識してもらえるような仕様のポスター/ハンドアウトです。京都芸術センターをはじめ、教育機関や文化施設等、全国の文化芸術活動に関わる機関に順次配架しています。(デザイン:Calamari inc. 尾中俊介)
2022年度
2023年度
2024年度
若手アーティストのためのキャリアと選択肢を探るトーク&交流イベントの様子を紹介する記事を「Kyoto Art Box」に掲載しました!
音楽団体による一般社団法人設立の流れを紹介する記事を「Kyoto Art Box」に掲載しました。アート×ビジネス共創拠点「器」での相談模様もご紹介しています。是非ご一読ください。
2024年11月の「フリーランス・事業者間取引適正化等法(フリーランス新法)」施行を前に、同年9月25日に開催した講座「文化芸術関係者こそ知っておきたい フリーランス新法」を開催しました。本講座の講師を務めた朝倉舞弁護士による解説記事を「Kyoto Art Box」に掲載しています。
2023年3月11日に実施をした「田中功起 × 山本浩貴 『アートのインフラを再発明する』」の記録映像を、KACCOオフィシャルYoutubeチャンネルにて期間限定公開します!(2023年6月30日に公開終了)
単なる制度批判を超えて、アートのインフラを根本的に考え直すことができるのではないか。具体的、現実的な生産実践や労働倫理を前提としたオープンな現代美術制度を構想すべきではないか。アーティストの田中功起氏と文化研究者の山本浩貴氏による、これらの問いをめぐる対話です。
KACCOでは、文化芸術活動の支援を助成金・補助金に求める方からの問い合わせや相談を日々お受けしています。
「支援プログラムの情報はどうやって見つける?」「書くときに気をつけることは?」といった、よくある質問とその答えをまとめてみました。本記事は「Kyoto Art Box」に掲載しています。
2021年度にKACCOとHAPSが共同で開催したワークショップと講座のレポートとして、アートやアートマネジメントの現場で起こりがちなトラブルと三輪弁護士のアドバイスを踏まえて、契約書での確認ポイントなどを紹介します。
本レポートは「Kyoto Art Box」に掲載しています。
アートマネージャーラボ(AML)とKACCOは、2021年度、文化庁の支援制度から見えてきたアート業界の課題と今後の設計に向けて考える連続イベントを実施してきました。これらのイベントを経て、AMLは2022年2月にArts for the Future!制度に関する要望書を提出しています。
「Kyoto Art Box」に掲載した本レポートは、現場の状況を把握し、要望書としてまとめ、政策提言の場で伝えるという一連のプロセスについてまとめたものです。制度を利用する方や検討中の方だけでなく、現場の声の届け方の一例として、ぜひご一読ください。
[レポートの執筆:山本功(アートマネージャー・ラボ/タメンタイ合同会社代表)]
KACCOでは「文化芸術に関する活動を継続していくために法人の設立を検討するものの、どういった形態が自身の活動に適しているのかわからない」といった悩みの声を聞いてきました。そこで、すでに法人や団体を設立されている先輩方にインタビューを行い、どのように考え、悩み、実現されたのかを伺ってみることにしました。インタビューは京都文化芸術オフィシャルサイト「Kyoto Art Box」から読むことができます。
お話を伺った先輩たち
【公開中】山口茜さん(劇作家/演出家/合同会社stamp代表社員)
【公開中】野田智子さん(アートマネージャー/Twelve Inc.取締役/Nadegata Instant Party)
アートプロフェッショナルへ!
「自分や他の人の作品の権利について知ろう」
2021年2月に開催した著作権について学ぶ講座での事例紹介のために作成した動画。著作権問題でポイントとなること等を、弁護士の厚地悟氏が解説。
出演:柊木樹、本城祐哉、松本真依/演出:藤井颯太郎/美術制作:今川由梨/映像監督・撮影・編集:倉知朋之介/著作権解説:厚地悟/企画製作:京都市文化芸術総合相談窓口